(ホンダのクルマ、画像)

2023年4月下旬執筆現在、ホンダのEV製造に向けた新たな計画が発表されています。
ホンダは2023年4月下旬に、2025年からをメドにEV搭載向けの車載半導体をTSMCから調達する方針を表明しました。
ホンダとTSMCの協業は自動車のものづくりでは目新しい体制です。
半導体製造大手と自動車製造メーカー大手の協業はものづくりの大きなニュースなのではないかと考えられます。

また、ホンダは日本国内にEV搭載向けの電池の製造工場を立ち上げることも表明しています。
供給網の分断のリスクや国内での資源と雇用を維持運営するためのEV生産化への本格的な準備段階に入ってきていることがうかがえます。
バッテリーEVの普及は中国市場が世界最速で進んでいます。
それに次ぐかたちで米国のインフレ抑制法の補助のもとで北米でバッテリーEVの製造が興るかたちとなってきています。
日本国内向けのEV製造は軽自動車やコンパクトカーなどから始まっていくとも言われています。

日本は自動車製造分野・領域が国内の経済を牽引してきています。
SONYのカメラ周辺技術なども日本のものづくりをリードしています。
これから、今後バッテリーEV化していく変化でどれだけ良い流れを創り出し、それに乗れるか
それがこの国のものづくりの将来を左右する可能性があると筆者も感じています。

ホンダとTSMCとの協業によって、長年最先端のロジック半導体開発を牽引してきているTSMCの半導体製品がホンダに加えられることになるようです。
ホンダのEV製造は今後どうなっていくのか現在のところでは想像ができません。
しかし、EV製造研究開発組織を分社化してEV製造専業のチームを組む可能性にもホンダの三部社長は言及しているようです。

EV開発専門の新会社としては、ホンダはSONYと協調体制が先にできています。
ホンダとSONYでエンタメの可能性を拡げるEVの高級車種の新車開発製造で協業しています。

SONYの画像センサー（イメージセンサー）技術とTSMCの半導体技術がバッテリーEV製品の中で組み合わさっていく可能性があるかもしれません。
現段階で具体的な車載製品の発表はまだありませんが、EVの自動車像が今後イメージの刷新が起きる可能性が高くなってきたのではないかと考えられます。

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